こちらもどうぞ～
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安倍首相が「コリアスクール」を排除　ＮＨＫの受信料拒否ＴＶが勝訴　他　再掲

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シナが世界中のマスコミやメディアに金をばら撒いて、自分たちに有利な記事をフェイクを混ぜて書かせたり、その国の世論を誘導、洗脳させるために自分たちに敵対する勢力をやはりフェイクを混ぜて徹底して貶める報道をさせている「チャイナ・ウォッチ」。

世界中のそうそうたるマスゴミやメディアが名を連ねているが、日本では毎日新聞の名が。

毎日新聞が、やたら反安倍、反日で媚シナ朝鮮の記事を連発する所以である。

シナからの資金で作ったのか、今年４月１日に埼玉大学と連携して世論調査のグループ会社（従業員３人）を態々作り、そことの共同調査の触れ込みで、「安倍の支持率また落ちた、ヒャッハー」を連発している。(笑)

 

https://mainichi.jp/articles/20200724/k00/00m/040/117000c

これは、安倍首相が習近平の国賓来日に「待った」をかけているから、一秒でも早く退陣させて、シナ朝鮮に優しい二階と石破の政権つくりを急がせろとの密命を受けているからだろう。

それともシナ共産党へ忖度してやっているのか。

 

発行部数が大きく減少してもシナ共産党から多額の「広告費」を受け取り、反安倍、反日、媚シナ朝鮮記事を書きまくる毎日新聞。かつて、「日本人女性は大人も子供も変態だらけ」の記事を長年にわたって世界に拡散し続け、「変態毎日新聞」の異名を誇示する。これがシナ共産党に注目され、その実績で「広告費」を貰える対象になった？

 

https://wedge.ismedia.jp/articles/-/15989?page=3

シナからの「広告費」を使って、毎日新聞社が今年（２０２０年）４月１日に作った従業員３人の関連会社が、「社会調査研究センター」？

調査研究部長も例の「検察庁法改正案反対」ツイートに自ら参加し、新聞では誌面を使って反対記事を書いていた。

 

  

 

余談だが、「チャイナ・ウォッチ」には名を連ねてないが、電通の兄弟会社の共同通信や時事通信にもシナ朝鮮から何かしらのつながりがあるのは明白。

 

シナが最高で日本が最低の評価って…　まず結果ありきの世論調査でツネ。(笑)

因みにトルーナは、ほとんどの日本人が知らない、聞いたこともない登録参加型のアンケートサイト。

こんな誰も知らないところに態々登録してアンケートに参加って、時事通信やそのお仲間（シナ共サイコー、アベサイテーの）が事前に知ってて大勢が参加した結果でしょ。(笑)

少なくとも日本とシナの結果に関しては、信用度ゼロ。

 

一方、共同通信は「カンター」が行ったＧ７対象のコロナ対策の世論調査で「日本サイテー」と記事しているが、欧州では大手でも日本では知名度はそれほどでもない。というかワシは知らないし知りたいとも思わん。

そして、この「カンター」の調査方法も「モニター登録しての参加型」だった。

つまり、特定勢力の者が大勢「モニター登録」して参加すれば、世論調査なんてお茶の子さいさいである。

どうせ、活動資金はシナ共や南鮮を通じて貰っている連中がやるんだから。

こんな「登録参加型」の世論調査の数字なんて、少なくても日本では全く無意味。価値も信憑性もゼロだ。

 

この共同通信の記事も実に不自然な結果。

欧州は、イタリアをはじめ感染被害は日本より上。それなのに、日本国民は安倍政権の対策が酷いとＧ7で最低の評価をしていると。

こんな偽装工作しているとしか思えない結果、いったい誰得なのか考えればすぐわかる。

その共同通信が、またイカサマ世論調査を使って捏造記事をでっち上げ。どうしても安倍首相が邪魔でしょうがないようだ。

 

https://news.goo.ne.jp/article/kyodo_nor/politics/kyodo_nor-2020071901001384.html

この件は、当時、社長が正共産党員だった文藝春秋社が雑誌でイカサマ記事を手記としてでっち上げて、倒閣運動を広めようと画策したが、手記を書いたはずの当人から作成なんかしてないと猛抗議を受けたものだ。

 

これをまた再燃させようとしているのだからあきれてものが言えない。

ほんと、シナ共マネーや朝鮮マネーに満ちている日本のマスゴミやメディアのこれが実態だ。

早くスパイ防止法を作って、国家反逆罪で取り締まってほしいものだ。

日本に集り続ける南朝鮮。

 

https://president.jp/articles/-/36736

 

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#毎日新聞

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#共同通信

#世論調査

#捏造報道

#洗脳報道

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#朝鮮人留学生

中国軍との関係を隠してカリフォルニア大デービス校に留学した女性中国人研究員が、FBIから不正ビザの容疑で6月20日に尋問を受けた。
その直後から現在まで、在サンフランシスコ中国領事館が彼女を匿っている。
（ソースは米国側検察官）@daitojimari https://t.co/Q8TuxwCT49

— みたま (@int_independent) July 23, 2020

在サンフランシスコ中国総領事館がFBIから指名手配に指定されている中国人軍事研究者を匿っている。
「外交特権を利用して被疑者を在外公館に避難させたことがもし本当なら、異常の極みだ」
Tang Juanは6/20にFBIの取り調べを受けた際に、米国ビザ申請の際に身分を偽り、中国軍との関わりを隠していた https://t.co/PUV38GJfiD pic.twitter.com/TU0zGm6Kpo

— 香港反政府デモ情報館 (@HKnewsJP) July 23, 2020

米検察によるとFBIに特定された中共の研究者がサンフランシスコの中国領事館に匿われているとされている。
この研究者は人民解放軍国防大学との関係を隠匿し、６／２０にビザ詐称の疑いでFBIに取り調べを受けた後、サンフランシスコの中国領事館に隠れたと思われる。（続https://t.co/Pii721Vrm4

— TillyB (@TillyBeeTilly) July 23, 2020

 

 

https://www.cnn.co.jp/usa/35157216.html

速報：ヒューストンの中国領事館が全米の暴動に関与している可能性（Fox Business） https://t.co/2AVHI0zkTO

— こたママ kotamama (@kotamama318) July 25, 2020

情報源FOX

there are stories that this consulate had links with protest groups in the US providing financial and logistical support. That’s unconfirmed.

領事館が抗議団体とつながりがあり、資金や後方支援をしているという「話」もある。「未確認」だが。pic.twitter.com/QkQf7vjPza

— Tomo (@Tomo20309138) July 25, 2020

中共解放軍重量級特務唐娟舊金山中領館出逃被捕入獄、邪惡中共爪牙大小特務一個不放過。 pic.twitter.com/A6GyfUTQhH

— 界立建 (@jielijian) July 24, 2020

 
https://www.yomiuri.co.jp/world/20200724-OYT1T50131/?r=1

 

 

アンティファと組んで？　米国内での黒人の死を起点とした大規模暴動の裏でも暗躍していたシナ共産党のスパイや破壊工作員たち。

その指令は米国内のシナの総領事館だった事もあって実力行使に踏み切ったのだろう。

ここまで来たらトランプ政権は、もう後戻りシナだろう。

 

トランプがテロ組織認定した【アンティファ】と日本共産党の面々（ヨシフは旧共産党員。現在は現住所利権ミンス党・本籍日本共産党だとワシは見ている。

奥田愛其は、共産党が【学生の代表】のキャッチフレーズで反安倍運動を任せた将来の共産党幹部候補生。

現在は、共産党員？シンパ？の大学教授のコネで【最終学歴　一橋大学院】の”箔”、”肩書”をつけるため潜り込ませている。

共産党は典型的ヒエラルキー社会なので、こうした上位の特権階級になる為には”箔”や”肩書”は必須なのである。

 

米英VSシナの構図がはっきりしてきた。

米国を中心とするシナ共包囲網は、これからドンドン世界に拡大していく。

今は様子見の連中も勝負がハッキリしたら雪崩を打ってシナ共包囲網に参加するだろう。

そこで、シナが今最も気になるのが、日本だ。

2年前の記事だが、最近再びこの記事が注目されている。

勿論、天災と人災によって経済破たん寸前にまで来ている特亜たちが、この目の前の宝庫を横取りしたいと虎視眈々と狙っているという話だ。

https://www.sankei.com/life/news/180410/lif1804100029-n1.html

http://www.akb48matomemory.com/archives/1077696537.html

 

そして、シナが世界中のマスコミやメディアに金をばら撒いて、自分たちに有利な記事をフェイクを混ぜて書かせたり、その国の世論を誘導、洗脳させるために自分たちに敵対する勢力をやはりフェイクを混ぜて徹底して貶める報道をさせている「チャイナ・ウォッチ」。

世界中のそうそうたるマスゴミやメディアが名を連ねているが、日本では毎日新聞の名が。

毎日新聞が、やたら反安倍、反日で媚シナ朝鮮の記事を連発する所以である。

シナからの資金で作ったのか、今年４月１日に埼玉大学と連携して世論調査のグループ会社（従業員３人）を態々作り、そことの共同調査の触れ込みで、「安倍の支持率また落ちた、ヒャッハー」を連発している。(笑)

 

https://mainichi.jp/articles/20200724/k00/00m/040/117000c

これは、安倍首相が習近平の国賓来日に「待った」をかけているから、一秒でも早く退陣させて、シナ朝鮮に優しい二階と石破の政権つくりを急がせろとの密命を受けているからだろう。

それともシナ共産党へ忖度してやっているのか。

 

発行部数が大きく減少してもシナ共産党から多額の「広告費」を受け取り、反安倍、反日、媚シナ朝鮮記事を書きまくる毎日新聞。かつて、「日本人女性は大人も子供も変態だらけ」の記事を長年にわたって世界に拡散し続け、「変態毎日新聞」の異名を誇示する。これがシナ共産党に注目され、その実績で「広告費」を貰える対象になった？

 

https://wedge.ismedia.jp/articles/-/15989?page=3

シナからの「広告費」を使って、毎日新聞社が今年（２０２０年）４月１日に作った従業員３人の関連会社が、「社会調査研究センター」？

調査研究部長も例の「検察庁法改正案反対」ツイートに自ら参加し、新聞では誌面を使って反対記事を書いていた。

 

  

 

余談だが、「チャイナ・ウォッチ」には名を連ねてないが、電通の兄弟会社の共同通信や時事通信にもシナ朝鮮から何かしらのつながりがあるのは明白。

 

シナが最高で日本が最低の評価って…　まず結果ありきの世論調査でツネ。(笑)

因みにトルーナは、ほとんどの日本人が知らない、聞いたこともない登録参加型のアンケートサイト。

こんな誰も知らないところに態々登録してアンケートに参加って、時事通信やそのお仲間（シナ共サイコー、アベサイテーの）が事前に知ってて大勢が参加した結果でしょ。(笑)

少なくとも日本とシナの結果に関しては、信用度ゼロ。

 

一方、共同通信は「カンター」が行ったＧ７対象のコロナ対策の世論調査で「日本サイテー」と記事しているが、欧州では大手でも日本では知名度はそれほどでもない。というかワシは知らないし知りたいとも思わん。

そして、この「カンター」の調査方法も「モニター登録しての参加型」だった。

つまり、特定勢力の者が大勢「モニター登録」して参加すれば、世論調査なんてお茶の子さいさいである。

どうせ、活動資金はシナ共や南鮮を通じて貰っている連中がやるんだから。

こんな「登録参加型」の世論調査の数字なんて、少なくても日本では全く無意味。価値も信憑性もゼロだ。

 

この共同通信の記事も実に不自然な結果。

欧州は、イタリアをはじめ感染被害は日本より上。それなのに、日本国民は安倍政権の対策が酷いとＧ7で最低の評価をしていると。

こんな偽装工作しているとしか思えない結果、いったい誰得なのか考えればすぐわかる。

その共同通信が、またイカサマ世論調査を使って捏造記事をでっち上げ。どうしても安倍首相が邪魔でしょうがないようだ。

 

https://news.goo.ne.jp/article/kyodo_nor/politics/kyodo_nor-2020071901001384.html

この件は、当時、社長が正共産党員だった文藝春秋社が雑誌でイカサマ記事を手記としてでっち上げて、倒閣運動を広めようと画策したが、手記を書いたはずの当人から作成なんかしてないと猛抗議を受けたものだ。

 

これをまた再燃させようとしているのだからあきれてものが言えない。

ほんと、シナ共マネーや朝鮮マネーに満ちている日本のマスゴミやメディアのこれが実態だ。

早くスパイ防止法を作って、国家反逆罪で取り締まってほしいものだ。

日本に集り続ける南朝鮮。

 

https://president.jp/articles/-/36736

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【追記】日本に蔓延するイエロージャーナリズムと”離間の計”　その手口を暴く！

【下朝鮮文化】残飯使いまわしを賛辞するシバキ隊の新潟日報　日本の海外修学旅行先トップは友好国台湾

英独仏「ＨＳ法はマイノリティ保護を目的にしたモノでは無い。マイノリティ自身の表現にも適用される」

　　↑　　　↑　　　↑

川崎市では、同じ言動をしても【日本人は罪を問われ、在日朝鮮人は罪に問われない】といった日本人差別のヘイト禁止条例が施行された。

何故、日本人の国で日本人を逆差別する条例が施行されるのか？

これは、「差別禁止」の本質を捻じ曲げた在日朝鮮人優遇措置であり、在日特権なのだ。

ヘイトスピーチ法の先進国である欧州では、マイナリティを理由にしたモノであってはならないとはっきり謳っている。

日本で、これを積極的に推進しているアカ達は、本質を捻じ曲げ、隠ぺいして在日特権を作り出している。

 

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今年、2020年11月３日にアメリカ大統領選挙が行われる。

米国メディアの下馬評では、民主党のバイデンの支持率がトランプのそれより２桁差が広がったと頻りに流される。
だが、思い返してほしい。前回の投票でも投票日当日までトランプは負けると頻りに米メディアは流していたが、ふたを開けてみればその予想は只のフェイクだったのだ。

後述するが、米国民は米メディアを信用してない。既成メディアだけでなくSNSですらそうだ。

この流れは、日本は無論、シナでも欧州でも、世界中に見られる今や”常識”なのだ。

 

 

バイデン候補は、シナ共産党とベッタリ。

絶対勝ちそうな無敵の選挙広告(俺的)https://t.co/zLY85CBLUv

— ⛩🌸民族自決賛同🌸町内会長🇺🇸 江田島平八🇯🇵まごころジャパン (@coronaedajima) July 18, 2020

 

 

 

 

米国の警察の暴力や横暴が世界中に拡散されているが、シナ本国や北朝鮮でのソレは米国どころの問題ではない。

少なくともシナ共と北朝鮮政府には、米国のこの問題を云々言う資格はない。

人民を家畜のように扱う
ちうごくの城管(=都市警察)と政府pic.twitter.com/v2UVAf6xjw

— 不変哲（新垢） (@fuhentetsu) July 17, 2020

 

BBCニュース - 駐英中国大使、BBC番組でウイグル人の強制収用否定　ビデオを見せられ https://t.co/RhgLjQ3w9S pic.twitter.com/qRkmLwtSPF

— BBC News Japan (@bbcnewsjapan) July 20, 2020

中国は製品に出来るような野菜が栽培できる汚染されていない地域はほとんどない

汚水から、揚げ油を抽出したり
偽物の卵を作ったり、肉に水を注射して量を増やしたり考えられない食材の違法が、まかり通る国であり、富裕層は中国内ので収穫された野菜は食べない pic.twitter.com/L5BtH8tTZl

— たかひろ (@kougakuya_) June 30, 2020

 

水を注射で肉厚に膨らます
中国食材たちpic.twitter.com/aszs0CLZ5v

— のうまにあ (@izabela73584) July 8, 2020

 

注射の中身は本当に水だけか？　色艶を良くするために注射して鮮度とかの見栄えを良くしているという話はワシも聞いた気がするが、こんな話も。　↓　　　　↓　　　　↓　

 

https://news.yahoo.co.jp/articles/50cf26552e1634713a2f376bdaf82127e52c4057

 

まあ、汚染されているのはシナだけでなく南鮮もだから。つい最近でもこんな事件が。

https://www.wowkorea.jp/news/newsread_image.asp?y=1&imd=265116

 

https://www.wowkorea.jp/news/korea/2020/0720/10265180.html

 

元々南鮮は店でも残飯出す文化がある国だし、一流ホテルや病院でさえも信じられない事をあたりまでやってる国だからね。

詳しくは、こちらにまとめてあるので。

【下朝鮮文化】残飯使いまわしを賛辞するシバキ隊の新潟日報　日本の海外修学旅行先トップは友好国台湾

 

https://www.recordchina.co.jp/b746299-s0-c30-d0149.html

 

https://www.wowkorea.jp/news/korea/2018/0112/10204911.html

 

奴隷精神を育つ中国企業 https://t.co/oQI7oJvQ2T

— 孫向文　新刊「国籍を捨てた男が語る中国のヤバすぎる話」 (@sonkoubun) July 19, 2020

 

このところのシナ軍の動きは、前回に述べた様に外敵を作って攻め込み、シナ人民の眼を自分たちから逸らせるためか？

無論、単なるポーズではなく戦争を望んでいると思われる。開戦になれば人民の関心はそちらに向かうから。

中国がヒマラヤの小国ブータン東部の領有権を主張し始め、波紋を広げている。ブータンは即座に抗議。ブータンと関係が深いインドも巻き込んだ新たな火種となりそうだ。

南シナ海と同様、中国がヒマラヤ地域でも領土的野心をあらわにしている実態が浮かぶ。https://t.co/RVwyJMiJoN

— 産経ニュース (@Sankei_news) July 16, 2020

 

新疆ウイグル自治区に感染爆発、中国共産党がつい生物兵器でウイグル人をジェノサイドしはじまるようです。現在はウルムチに入る列車は全部停止した。ドアを閉まって大虐殺のことですね。 https://t.co/nqUvUe56zp

— 孫向文　新刊「国籍を捨てた男が語る中国のヤバすぎる話」 (@sonkoubun) July 17, 2020

 

五毛党は地球を管理する
中国政府が五毛党をバスに派遣して、運転手が無理心中しないように「中国は幸せな国」と運転中に洗脳しつづける😂

MaaRUKAの転職先だ https://t.co/nBba7bYHB8

— 孫向文　新刊「国籍を捨てた男が語る中国のヤバすぎる話」 (@sonkoubun) July 16, 2020

 

独メルケルは、シナに気を遣って沈黙。ドイツ銀行問題でガタガタの独経済はシナにベッタリと依存している為と思われる。

シナ共から、「独が反シナ的態度に出るならシナ国内の独車販売がどうなるか考えろ」と戦狼外交でビビっている為。

 

3：13～　シナとドイツはズブズブの関係

 

こんな国で商売するもんか？ https://t.co/Jpswb1McTh

— 孫向文　新刊「国籍を捨てた男が語る中国のヤバすぎる話」 (@sonkoubun) July 18, 2020

 

中国共産党:黒人に露骨な差別 https://t.co/jCH2nMvMRo

— 孫向文　新刊「国籍を捨てた男が語る中国のヤバすぎる話」 (@sonkoubun) July 18, 2020

こんな反社会勢力の代表国とも言えるシナ共産党に想いを寄せるのが日本の二階と石破。下記の記事を読めば石破が目指しているのは、南鮮の「コーモリ外交」だという事が良く分かる。そして石破を支持し、支援している日本のメディアや野党の利益とも一致している事が。非現実的なキレイ事やお花畑的な理想論ばかり口にして、アッチにもコッチにも与しないでイイトコばかり得ようとする品行下品な性根。地盤の隣の島根県の竹島が南鮮軍によって不法占拠されていると言うのに「南鮮と仲良く」ばかり唱え、とことん甘やかしてつけあがらせろ、日本に集らせてやれと言わんばかりの主張。反吐が出そう。

 

https://news.yahoo.co.jp/articles/71f2f2097d6c28cbcf7f100ba9f3a5c3455713e5

 

先日の東京都知事選でも宇都宮健児や山本太郎らが南鮮重視、日本人は南鮮に贖罪意識を持てとのPRをしていたし、毎日メディアでもその路線の解説や論説、主張を行っているケースが目立つ。

日本をトコトン目の敵にしたついこの間の南鮮の国政選挙でブンザイ寅与党は国民に対し「敵国日本に与する野党か自分たち敵国日本に徹底的に敵対する自分たち愛国者たる与党を選ぶのか」と迫り歴史的大勝を収めた。

ブンザイ寅与党が選挙で用いた選挙ポスター。↓　　　　↓　　　　↓

 

こうした一連の親南鮮、媚南鮮を誘導するメディアの世論操作は、前回のブログ記事で紹介したブンザイ寅による日本の世論操作予算の前年比３．３倍アップの効果の一つとも言える。

 

Twitter等SNSを使った不自然と思われるほど急速な広がりを見せつけ、待ってましたと即座に反応して相乗り報道を繰り返したNHKをはじめとするマスゴミやメディアの動きもその効果と言っていいと思う。

こうした背景には、あまり報道されない南鮮経済のヤバさがある。

一日も早く安倍総理を退陣させて、南鮮に優しい為政者を登場させないと持たないから、日本国内の共産勢力（ミンス党も勿論含む）と反日在日朝鮮勢力と結託して日本を乗っ取ろうと目論んでいる訳だ。

 

 

南鮮に優しい安倍後の為政者とは、ズバリ石破であろう事は容易に想像がつく。南鮮に優しい宇都宮健児を都知事にして石破が総理になれば日本から思う存分カネも技術も分捕れるというブンザイ寅にとっては起死回生の予算３．３倍増だったのだろうが、日本国民がそんな浅はかな洗脳工作に引っかかるかと思っているのか？

こちらで日本のメディアで懸命に働いている朝日報道局の社員の必死振りの動画がみれるので是非見てほしい。

↓　　　　↓　　　　↓

玉川徹：韓国には謝り続けなければ成らない

ミンス党政権のやった事。日本人は決して忘れないように。枝野が懸命に民党の再結集を目論んでいるが彼奴等が政権を執ったり、応援している石破が総理になったら又こういう在日朝鮮人の為の優遇策を「平和」だの「相互協力」を名目に実行させようと働きかけ、石破もそれに応ずるのは間違いない。

 

そして、南鮮側も石破政権になったら自分たちを甘やかせてくれる事を期待して、早ければ来月４日にでも現金化する筈だった【日本の戦犯企業の資産】の差し押さえの作業を来年に持ち越すヘタレ振りを見せ始めた。強行した際の日本の対抗措置にビビって「石破なら見逃してくれるハズ」と、日本への世論工作予算３．３倍アップの効果で石破政権誕生を期待しての事だろう。（色々言い訳言ってるが）

 

https://vpoint.jp/world/korea/169161.html

ホントは、都知事選でも朝鮮人に優しい都知事の誕生を期待して、本命の小池に対するネガキャンを張らせて期待したが、失敗したので、石破に大きな期待を寄せていると思われる。そのうち、またマスゴミやメディアに石破をうんと登場させてPRしたり、雇った著名人（大学のアカいセンセー、芸人、出版関係者、etc.　を大勢登場させて褒めまくり、期待しまくりの番組が彼方此方で見られることだろう。

雑誌も「石破政権に多くの国民が期待」とのテーマで得意のイカサマ世論調査を載せまくってPRしまくると予想する。

尤も、南鮮と商売したがっている連中（在日朝鮮人やアカ）や性接待、買収されてる連中以外は、NOと思うが。

 

 

一方、シナ共産党で内部でも習近平へ反発する勢力がジワジワと広がっているようだ。

 

さて、ここで前回臨時追記の形で、入れた記事だが、改めて今回取り上げたい。

 

 

 

この話題を取り上げるうえで外せないのが、「ヴェノナ文書」だ。この文書の内容については、過去当ブログで取り上げたことがあるので、誌面の都合もあるので、そちらを読んで欲しい。

参考

ヴェノナ文書から判明した太平洋戦争の真実　日本を戦争に引きずり込んだソ連のコミンテルン

↑　　　↑　　　↑

先ずは、こちらを是非読んで頂きたい。

これを書いた時には、ずっと絶版状態で一時は23000円以上の高値がついてた本が、「ヴェノナ文書」の知名度が日本で広がったおかげか、昨年装いを新たにして再出版された。

古い版。↓　　　　↓　　　　↓

 

更には江崎道郎氏のヴェノナを題材にした著書も何冊か出ているので、興味を持たれた方はそちらも是非読んで頂きたい。

後述する世界中でのマスコミ不信、メディア不信、SNS不信がなぜ広がっているのかとも大いにリンクしている事も添えておく。

電子版ならサイトによっては、年に一・二回、何割か値引きされたり、ポイント還元の形で割引されることもあるので、その時に買うのも手だ。

 

要は、コミンテルンによって大量のスパイや工作員が送り込まれ、ルーズベルト政権が乗っ取られたという事だ。

ルーズベルトは、痴呆症にかかっていたという話もある。（余談だが、バイデンも痴呆症疑惑があるとか）

 

こうしたコミンテルンの流れをくむのが、シナ共産党であり、北朝鮮政権であり、日本共産党なのだ。

当ブログで、過去何度も掲載したこの記事も裏で糸を引いていたのはソ連のコミンテルンであったのは明白だ。

共産主義者が作った教科書で、共産主義の洗脳をして、日本で共産革命を成し遂げる。

その為の日教組である事も述べられている。

教科書で徹底的に子供を専横する教育がなされているのは、シナ朝鮮だけではない。

 

日本の教科書も同様。日本の子供に贖罪意識をもたせ、シナ朝鮮人に”負い目”を刻もうと言う魂胆だ。

彼奴等が今懸命に売春婦詐欺に代わる日本への集りとして力を入れているのが、【関東大震災の朝鮮人虐殺】だ。

日本の教科書が“歴史”を捏造

 

 

先日自殺した朴元淳ソウル市長が長年ソウル市の予算から５０億円流用して行った反日活動の一部。

米国での相次ぐ「米軍ジープにひき殺された少女」をイアンフと称して像を建てまくった。これには南鮮政府も深く関与していた。

 

アグネス「中国、韓国、米国で教えている歴史は一緒。日本の歴史教科書だけ嘘。」（動画。日本人必見！）

 

 

 

アグネスは香港のシナ共産党の代理為政者が、本国のシナ共産党に閣僚に推すほど熱い信用を得ている人物。

かつて、日本ユニセフの金を使って、在日朝鮮人が書いた日本が東南アジアで子供人身売買を行っているというテーマの映画のスポンサーになる位のバリバリの反日振りを見せたり、日本の寄付金を国連でシナが使い先を決めて発展途上国支援を名目に恩を売り、政治工作活動（シナの属国化工作）に利用しているのではと一部で疑惑があがるほど実績を作る。

こうした実績を買われての閣僚就任要請だったと思われる。

 

 

https://www.fsight.jp/articles/-/46183

 

 

https://dot.asahi.com/wa/2019062000033.html?page=1

 

https://www.itmedia.co.jp/business/articles/1707/20/news016_2.html

 

 

 

 

https://www.yomiuri.co.jp/world/nieman/20180208-OYT8T50010/

 

日本だけでなかった。米国の戦略物資を偽装工作してシナ本国に密輸していた南鮮企業。

 

 

他にもマスゴミが自分たちに都合の悪いニュースは隠蔽して「国民の知る権利」を無視。

https://wedge.ismedia.jp/articles/-/15989?page=3

 

 

世界中で自国メディアへの不信が広がっている事は先に述べた。

そして、それは無論シナ本国でもそうだ。今やシナ人民でシナ共の大本営発表を本気でとらえている人間はほとんどいないと言っていいと思う。

 

 

 

 

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#世界中でメディア不信

#シナ共産党による暴力