在日の恐ろしいマスコミ支配　在日枠

（１）1960年代～

テレビ放送が始まってまもなくの頃、放送中のちょっとした言葉づかいの問題 （例えば「朝鮮民主人民共和国」を“北朝鮮”と呼んでしまった、など）に対して、 朝鮮総連から会社及び経営幹部の自宅に対して脅迫に近い抗議行動が繰り返される。

抗議行動に対する「手打ち」として、採用枠に“在日枠”が密かに設けられる。

総連幹部の子弟を中心に入社試験無し（カタチだけの面接）での採用が毎年続く。

在日枠の密約を所轄官庁に対して内密にしてもらうよう局側から総連に「お願い」をしてさらに弱みを握られるなど、素人のような甘い対応で身動きがとれなくなっていく。

（２）1970年代～

政府を叩きさえすれば世論が喝采する狂った時代。

在日社員の「反日番組」を「権力に対するペンの戦い」「調査報道」と勘違いした経営幹部が 社内で在日を積極登用。「日本人社員と在日社員に昇進の差別があってはならない」 などと理想論を述べたのは良かったが、結果を見れば昇進差別をしなかったのは甘い 日本人幹部だで、課長、　部長と昇進した在日社員は、帰化した在日二世を理不尽なまでに優遇する逆差別人事を徹底。 異を唱えた日本人社員は徹底的にマークされ、営業や総務など番組制作の第一線から退けられる。

（３）1980年代～90年代

昇進した在日社員が主要な報道番組のプロデューサーや報道局長など、 決定的なポストを占める。某サヨク週刊誌の在日編集長（筑紫哲也）をキャスターに迎えたニュース２３の番組が学生時代に学生運動に没頭した団塊の世代の視聴者の支持により高い視聴率を得る。

１９８９年の参議院議員選挙では「土井社会党」「マドンナブーム」を「消費税反対キャンペーン」で徹底的に援護。

宇野総理のスキャンダルを連日報道し社会党党首を徹底して「おたかさん」と呼ぶなど、あからさまな社会党支持。社会党が地すべり的な勝利。「山が動いた」と感動の報道。

（４）1990年代～2000年代

偏向報道、捏造報道、取材情報を特定の勢力に提供するなど、報道機関として存在を否定されかねない不祥事が続発。

ウチと同様に「左翼的」と呼ばれる朝日新聞、系列のテレビ朝日が、どちらかといえば「北京の意」を汲んだ報道が多く、その手法が良くも悪くも緻密で計算高いのに対して、ウチの場合、この時期に発生した数多くのトラブルは、ほとんどすべてが朝鮮半島絡み。

不祥事の内容も、テロを実行した朝鮮カルトの手伝いをしたオウム事件を筆頭に、粗雑で行き当たりばったり。

バブル崩壊以降の景気低迷で、ただでさえ厳しい広告収入 が、「サラ金」と「パチンコ」に大きく依存。まさに、在日朝鮮人の資金で在日朝鮮人が運営しているのがウチの放送局。

２００５年以降は、もっと露骨なカタチで在日のスターを「作り上げる」ような番組制作が為されると思う。

「在日は武器」-TBSに内定 ↓上記の在日の幹部のコネでの入社です。独島は韓国の領土だと言わんばかりに竹島の韓国名の独島と面接で発言し入社できる日本企業は在日企業ぐらいだ。　TBSは在日の違法な入社した奴が幹部になりコネで在日を入社させているのです。（毎日新聞もそうです）

※下の在日の方は4，5社落ちて、関西テレビに内定が貰えた実力入社です。

「在日は武器」-面接で 靖国や独島の質問 答えて内定 　上の李民和はTBSの在日枠での不正入社だと思われます。

民潭のHPのコピーから引用

就職戦線が間もなくスタートする。

「国籍の壁」もいまや能力重視に変わりつつあり、「在日」であることが逆に強みを発揮する時代になってきた。

株式会社ＴＢＳテレビと大手商社に内定した在日3世は2人とも亥年生まれの和歌山育ち。くしくも生年月日もまったく同じだ。

「猪突猛進、自信を持ってチャレンジを」とエールを送る。

民潭ホームページより

公正と中立。その社会的立場を遵守すべきメディアがおかしい。その中でも、TBS（毎日系）の報道が際立って偏向している。まるで、中韓の出張メディアのようだ。そうした読者の声をインラインで数多くいただくようになった。

偏向放送が増える理由は、その制作に携わる人物に偏向した輩が増えているからだ。その中に、創価学会の隠れ信者や、日本国籍を持たない恨みの民族が増殖する。まともな放送が出来なくなるはずだ。有意な放送をもって刻々と社会に貢献する。メディアに携わる者が持つべきその基本姿勢は無い。ひたすら自らが所属する組織の権益、利害を守るための「社員」でしかない。

かねてより、ＴＢＳに「在日採用枠」がある、との情報を読者からいただいていた。それは、表向きの社内人事制度の中の「採用枠」というよりは、「コネ」「縁故採用」に近い「同志、同胞の増殖」のための見えざる流れ、と指摘してよい。つまり「枠」ならば人数制限があるが、「見えざる流れ」には制限がない。こうした流れを放置し続ければ、この先、臨界点を超えた時点で、危険な宗教の信者や国籍を持たない「社員」によって、ＴＢＳが占拠されてしまった、との事態を招きかねない。

上記の民潭記事（ちなみに、この記事は民潭が自ら削除したのかもしれず、現在は表示できなくなっている）は、その一端を示す証左である。採用側の人物も彼らの同胞であろう。ＴＢＳと同様の傾向は、他のメディアにも観られる。忌むべき事態である。ここは日本だ。企業経営者や責任者がこの流れを容認すること自体、真正の日本人学生の就職活動の妨げであり、国籍を持つ日本人に対する明らかな「差別」ではないか。
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各界に広がる在日民による侵蝕

半島勢力を日本国内へと誘導する。この流れの背景には、あの公明党らが制定に躍起になった「個人情報保護法」がある。この個人情報保護法の制定により、企業の採用活動には暗幕が降ろされることになった。出自や宗教、思想信条など、それらの事項を採用判断に取り込めなくなったのである。

これが事実と思われたのがみのもんたの朝ズバ！の同番組での韓流ブームの特集に対し毎日新聞の記者のコメント
http://www.youtube.com/watch?v=IDfEUKhCXps

鈴木琢磨氏「・・・人間として上手ーくやればですね、北朝鮮に風穴を開ける、ひとつの大きな人間として育ってくれるかも知れないんですね。

実際に、メディアにも朝鮮学校卒業生はたくさんいるんですよ。もう、ええ。

そういう現実をもっとですね、、大阪には在日の人、たくさんいます。そこの首長であるあのー、橋下さんはもっと在日社会をリアルに知って欲しいんですね。
情報収集というのも含めて」

みの氏「なるほど・・・」

(毎日新聞編集委員　鈴木琢磨氏のコメント)

毎日新聞の在日枠による不正入社の在日記者が佐賀県知事にしがみつく
http://www.youtube.com/watch?v=UPdOTjuA5aw

この次の段階に来るものは何か。同じく、公明党、売国議員らが推し進める韓国の前例をもとに起草した悪法・人権擁護法案である。次の記事をご覧いただきたい。
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n116316

　マスコミへの脅迫や嫌がされ、在日のパチンコ、ロッテ、サラ金などのスポンサーの圧力、朝鮮系カルト創価学会のNHK,民放支配による恐ろしい情報操作、これだけの在日、韓国、北朝鮮が捏造した歴史がテレビでも新聞でも学校の教科書でも普通に掲載されているという恐ろしい朝鮮人の邪悪な権力です。

在日の強制連行説の嘘　創氏改名を強要され名前を奪われた嘘　憲法違反の外国人参政を求める在日コリア
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n110182

これだけの嘘を付き日本に住んでいて北朝鮮のスパイ活動をする朝鮮総連、政治家と警察官僚のパチンコ利権
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n110633

行政に嫌がらせ、脅迫して奪い取った在日特権
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n110554

戦後の在日の悪行の数々
http://note.chiebukuro.yahoo.co.jp/detail/n118670

　在日のスポンサーの圧力と朝鮮総連の脅迫、嫌がらせにより上記の事実はほとんど報道されません。 
　在日枠が事実だと実感させ、唖然したのは去年の夕食中午後７時半頃、NHKはEテレのバラエティで「自己主張できない日本の草食系男子はもてず、自己主張できる中国、韓国人の肉食系男子が持てる」と言う日本人を侮辱するバラエティ番組。もう在日朝鮮人による違法行為によりNHKが乗っ取られている！

　　　　　　　　朝鮮総連のマスコミへのクレーム、脅迫の実態の一例
朝鮮総連のマスコミへの嫌がらせ、クレーム、脅迫の手口

わが朝鮮総連の罪と罰より以下引用

「朝鮮人だというだけで犯人扱いか！」
「民族差別だ！」

私たちは全員で激しく机を叩いて喚き散らした。
そこにいた全員が呆気にとられてこちらを見ている。
これは我々朝鮮総連の悪い癖である。
日本の当局と交渉するにあたっては、何かにつけて「民族差別」だの「過去の歴史」だのを持ち出してことさら猛々しく振る舞い、理不尽な要求でものませようとする。

そうすると、敗戦によって贖罪意識を植えつけられている日本人は決まっておとなしくなってしまうのだ。
この方法はたいていうまくいった。

わが朝鮮総連の罪と罰 韓 光煕 (著)より引用終わり

週刊文春２００２年１２月５日号より以下引用

「『総連は問題が起こると常に集団行動で圧力をかける。
私も支部の人間に連絡網で指示を出し、午前の部と午後の部とに人員を行かせ、さらにそれと並行して、公衆電話から抗議の電話をかけさせたことがあります。わたしたちはこれを波状攻撃と呼んでいました。』

総連の拉致問題の関連を指摘した、民主党の中川正春議員の地元の事務所では抗議の電話、ファックス、メールがまる２日間途切れなかった。
しかし、抗議文を見ると論説が共通しており、ファックスの発信元を見ると、多くが総連の支部から発信されたものなのである。 」

週刊文春２００２年１２月５日号より引用終わり